バブルの時代は物件を購入して、さらに高値で売却して利益を得る投資方法が主流でした。しかし金利が低下してからは、物件を購入して家賃収入で稼ぐ方法が主流となってきています。その一方で、保有し続けるのではなく、即売却すべき物件もあります。この記事では、どういう物件は売ったほうがいいのか、その特徴について紹介します。
特徴①周辺環境が悪い
投資のために不動産を購入したものの、周辺環境が変化して思うように利益が出なくなる場合があります。たとえば、工場の移転や商業施設の廃業など、自分の力ではどうにもならないことも起こり得ます。この場合、頑張れば頑張るほど被害が拡大する恐れがあるため、早い段階で見切りをつけて、即売却したほうがいいでしょう。
特徴②物件が老朽化してきた
物件が古くなると、どうしても設備故障が増えてきます。エアコンやコンロなどは比較的簡単に、低コストで交換できますが、上下水道管の劣化などは相当な費用がかかります。この場合、手間のかかる古い物件を持ち続けるよりも、手のかからない新しい物件に買い替えていったほうが安定した不動産経営につながります。
特徴③空室期間が長くなった
安定して稼働している物件ならば、急いで売却する必要はありません。しかし、空室を埋めるために広告費用がかかるようになるのであれば即売却すべきケースも多いです。また、建物が古くなり、設備の入れ替えが必要になってきたタイミングでも売却を検討してみましょう。もし修繕が必要な場合は、大がかりな施工はせずに、最低限の修繕をしておいたほうが出費を抑えられます。
まとめ
長く所持している不動産だと、情が湧いてしまいそのまま持ち続けたくなることもあります。しかし冷静に損得を考えたときに、これ以上保持していても損するだけだとわかったならば即売却したほうが賢い選択といえるでしょう。さまざまなリスクを減らすためにも、問題がある物件は早めに売却することが大切です。
