日用品ほど頻繁ではないものの、住宅においても買い替えはおこなわれています。
ただ、多額の資金が必要になるうえ、現在の家のローンを返し終わっていないことも珍しくなく、新居をいつ買うかは悩みの種となりやすいです。
そこで今回は、家を買い替える時期の判断に役立つ基礎知識をご説明します。
マイホームの買い替えのタイミングで残っているローンの扱い方
よく知られているように、利用中のローンがあると新規の借り入れは難しく、住宅購入も頓挫しやすいです。
ゆえに、現在住んでいる家のローンが残っている場合、買い替え前に何らかの方法で一度完済するのが一般的です。
たとえば自宅を先に売ってしまい、買主から受け取った金銭を使って完済する方法はよく使われています。
いわゆる売り先行と呼ばれる方法であり、ローンの残額がやや多い状況でも完済しやすく、新たな融資を受けて新居を購入できるのです。
新居を先に買ってから旧居を売る、いわゆる買い先行もひとつの方法です。
住み替えが終わってから旧居の売却に臨めるので、売主としては落ち着けることでしょう。
ただ、売却金に頼らずに借金を清算する必要があり、自己資金が豊富でないと実行は難しいです。
残っているローンをどう処理すると良いかは、残債額や現状の資金計画などから判断してください。
適度なタイミングでマイホームを買い替えるメリット
マイホームをうまく買い替えられると、住まいに対する不満が解消されやすいです。
子どもが成長して中高生になった、マイカーを複数所有するようになったなど、自宅を買って時間が経つとライフスタイルも変化します。
家を買い直すと現在必要な住まいが手に入るので、旧居に住んでいたころよりも総じて快適に暮らせるのです。
旧居より新しかったり、性能が良かったりする住居を選べば、保有する不動産の資産価値も高まります。
買い替えでは抵当権が設定されている不動産でも例外的に売却が認められやすいので、好機と思ったら新居の購入をご検討ください。
年収から判断するマイホーム買い替えのタイミングや物件の価格
実際に住み替える時期や新居の価格などは、年収を目安にしてよく判断されています。
年収の5倍までの金額が住宅ローンにおける一般的な借り入れ可能額であり、新居の購入の可否や選べる物件もおのずと決まるからです。
年収に見合う物件を選べば購入時期はあまり限定されないものの、少し高い不動産を希望すると、昇給や貯金のために購入時期の調整が必要な場合もあります。
このほか、近年は年間返済額が年収に占める割合も主要なチェックポイントにされており、25％までが一般的に許容範囲とされています。
このような基準を参考にして、適切な時期や物件を判断すると良いでしょう。
まとめ
以上のように、現在の家に残っているローンは売却金を充てるなどの方法でも清算でき、新たな融資を受けて家を買い替えられます。
旧居よりも快適に暮らせるなどのメリットがあるので、年収を基準に適切な物件や住み替えの時期などを考えてみてください。
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