前回の記事では老後 2000 万円が不足したらどうなるのかについてお伝えしました。
そうならないためにも、住宅を購入して老後資金に備えるのはいかがでしょうか。。
まずは自分の年金受給額の確認と老後生活支出の試算
自分の年金受給額を詳しく知るためには、日本年金機構の「ねんきんネット」で将来受け取る老齢年金の見込み額を試算する事ができます。
また前々回の記事でお伝えしたように、2019 年の老後 2000 万円問題では夫婦二人の生活費において毎月約 5 万円の赤字になるという事でした。しかし、この場合の高齢者夫婦のモデルケースは持ち家で住宅ローンを完済しているという設定なのです。もし老後も賃貸住宅に住むという場合は、2000 万円にさらに住居費をプラスして老後資金の試算をしなければなりません。
資産形成
前回の記事でも触れましたように、今話題の iDeco や NISA での資産運用で老後資金に備えるのも有効です。国がこれらの制度を推奨しているのは、自分たちで将来の老後資金を確保しましょうというメッセージでもあるのです。また私たちの生活に欠かせない「衣食住」の中で、住宅購入は資産形成において重要な役割を果たすことができます。
なぜ住宅購入が資産形成になるのか
例えば賃貸住宅の家賃と同額の住宅ローンを払うとします。家賃はいくら払ってもその家は自分の資産にはなりませんが、住宅ローンを完済すれば月々の支払から解放され、さらにその家が自分の資産になるのです。その後、その家を担保に金融機関から融資を受けたり、子どもに贈与したりという事も可能になります。この際、土地付きの戸建てですと、土地の資産価値は維持しやすいのでおすすめです。
まとめ
今回の記事では、住宅購入での資産形成についてお伝えしました。もし住宅購入を検討していらっしゃるのであれば、早めの購入をお勧めします。収入のあるうちに購入し、住宅ローンを早く完済してしまえば、老後における住居費の負担を減らせるからです。
それでは次回は住宅購入についてさらに掘り下げたテーマでお送りします。
私たちアジア住宅販売は川越市、鶴ヶ島市、ふじみ野市の不動産に関するご相談を承っております。
不動産に関するお悩みがございましたら、ぜひお問い合わせください。
弊社へのお問い合わせはこちらをクリック↓
アジア住宅販売 メディア編集部
川越での不動産売買は、株式会社アジア住宅販売にお任せ下さい。地域密着の弊社だからこその柔軟な対応力とお客様に寄り添ったサービスで、住まい探しをサポートするため当サイトのブログでも不動産購入・売却や土地に関する情報をご紹介しています。
